患者の積極的な医療参加

医療は医者だけのものではない

これまでは患者が医者に一方的に頼り切りになることが普通に行われていました。
しかし、それだけでは不十分であるという考えが登場しています。
たとえば、スウェーデンのヨハンソン副社会相は患者が積極的に医療に参加により治療効果が向上して、医療費の削減にもつながると言っています。

患者が受動的になるのではなくて、行為者として医療に参加する患者革命が必要な時代となっているのです。
たとえば、デンマークでは、患者が自宅でIT機器を用いて医師による遠隔治療を受けて、生活の介護は自分で行うようにする政策を実施しています。
家事援助サービスを充実させることは、患者の自立の妨げになると考えているのです。

日本でも患者が医療に参加するべき

日本はこれまで医療や福祉がかなり遅れていると昔から問題視されてきました。
しかし、上記のスウェーデンやデンマークの行っているようなものは日本でも見られます。
たとえば、北海道夕張市では患者が主体となって病気と向き合っている健康指導を徹底することにより、少ない医療費によって住民の健康を改善させることに成功しています。

医療問題は医療費の出費が多いことに起因しています。
そして、医療費の高い自治体では、住民の基本的な生活習慣が悪くなっていて、検診の受診率が低いことがわかっています。
また、医療に対して強く依存していて、休日や夜間に受信をするケースが多いようです。

これまでは患者の方が健康指導を受けても反発をして、もっと簡単に治療してくれと頼むことが一般的でした。
しかし、このような態度では患者の健康状態を改善することは不可能となるでしょう。
自らが生活習慣を改善することによって、健康を回復することができるのです。

普段から健康を維持することを意識した生活を送ることによって、医療費を減らすことができます。
これにより、患者は充実した生活を送れるようになり、医療費を減らせるため国や地方にとってもメリットがあるのです。

患者が自立して医療に向き合えるように保険や福祉、介護のサービスが支えるという取り組みは全国で行われています。
会を毎月開いて、医療や福祉従事者と患者が顔を合わせるような機会を作ることで、患者革命を実施している例は多いです。

患者に対して自助や自立を求めるのは財源不足が大きな理由となっています。
それに対処するための方法として地域医療が果たす役割はとても大きなものとなっています。
先進国では共通して社会保障の問題点が指摘されています。

多くの先進国が医療について目指すべき方向は共通したものとなっています。
そのような状況の中で世界各国の現場では画期的な実践がいくつも行われています。
それらに目を向けて、患者主体の医療を実現させることが重要です。

患者の方もきちんと知識を持って賢くなることは大切です。
そうすれば、医師への負担が軽減されて、医療崩壊も改善されていくでしょう。
患者にとっても自身の力によって健康を改善できるため大きなメリットがあります。