SNS

地域医療を変えるSNS

SNSを地域医療に利用する

SNSのサービスを利用している人はたくさんいます。
これを上手く活用することによって、多くの人と簡単に交流を図ることができるため、とても便利なサービスです。
さまざまな業界ではSNSを用いて画期的な方法により成果を上げている例が多いです。

一方、医療や介護業界においてはSNSを上手く実用できていない現状があります。
そんな中で、2013年にソフトバンクテレコムと日本エンブレース、JRCエンジニアリングがメディカルケアステーションというSNSサービスの提供を開始しました。
これは医療や介護専用のサービスであり、医療機関や介護施設、その他関係者向けのものとなっています。

メディカルケアステーションの位置づけとしては医療や介護クラウドの中核を担うものです。
医療や介護関係者がコミュニケーションを図るための基盤となるものとして注目されています。

このSNSサービスによって、組織やスキル、ICT環境の差異を意識することなく、多くの医療関係者がつながることができるようになります。
特に地域医療を推進するために効果的であると考えられています。
これからは、患者や利用者も含めて展開していくようです。

SNSによって地域医療を発展させる

2014年2月12日には上記のメディカルケアステーションに関するサミットが開催されました。
このサミットに関するニュース記事はこちらです。
>>http://www.innervision.co.jp/report/usual/20140401

このメディカルケアステーションにより、たとえば患者が主治医や看護師、薬剤師などと情報を共有できるようになりました。
これによって、地域医療がどんどん活性化していくことを期待されています。

だれにでも使いやすいシステムとなっていて、さまざまな機関が連携していくでしょう。
横の連携をこのシステムにより高めていくことができます。

在宅医療がこれから発展していくことが予想されていますが、その際にはSNSはとても重要な存在となるでしょう。
SNSであれば、気軽に主治医と情報交換することができて、在宅のままでも必要な情報を得られるからです。
さまざまな可能性を秘めているのがSNSなのです。

マスメディアが果たす役割

医療とメディアの関係

医療について考える時にメディアはとても重要な役割を果たしています。
医療においては関係者の合意形成が重要であるとされています。
そして、これを実現させるためにはマスコミの力が必要不可欠となるのです。

マスコミの報道によって世論が一変することは珍しくありません。
たとえば、STAP細胞の例では、短期間で一般の方の意見が180度変わってしまいました。
メディア報道の影響力の強さはとても大きなものとなっています。

それではメディアが医療をどのように報道してきたのでしょうか。
近年では医療崩壊や医師不足という言葉が連日マスコミで報道されています。
これにより、国民が日本は医療が崩壊しているのだという認識を持つようになりました。

その結果として、医学部の定員が増員して、特に医師が不足している小児科や産科、外科に重点配分されるように政策が転換されました。
世論の後押しが強ければ、たとえ反対が強かったとしても政策を強行することが可能なのです。
たとえば、2010年には財務省の反対がありながらも診療報酬を増やしました。

しかし、上記の医療政策は民主党のものであり、政権交代してからは国民の医療への関心そのものが低下してしまいました。
その結果として、再び従来型の政策が増えるようになりました。

医学や政治におけるリーダーが必要

マスメディアの報道の内容を左右するのは医学界や政治界のリーダーの役割です。
多様に存在する意見をまとめて、今本当に必要なのはどのようなことなのかを発信することが大切です。
そうすることによって、マスメディアがそれを報道して、国民的コンセンサスができあがります。

依然として医師不足や看護師不足は問題となっています。
医師不足による病院の閉鎖や救急車のたらい回しなどが行われていて大問題となっているのです。
しかし、メディアはあまり報道しなくなりました。

2014年のSTAP細胞事件はメディアで長期にわたり報道されました。
これによって、医学研究には不正が横行しているという認識が広まってしまいました。

このようにメディアの報道の内容が国民の考え方や印象を左右してしまいます。
このような現状を打破するためにも、積極的に解決策を提言するリーダー的な存在が求められているのです。
それによって、マスメディアの報道を方向づけることによって、国民が正しい認識を持つようになります。

また、国民の方でもマスメディアの報道をきちんと理解することが大切です。
あくまでもマスメディアは一方的な見方を報道するだけであり、最終的には自分で判断をするための力を身につけなければいけません。
そのためには、医師が市民セミナーを開催したり、地域住民と交流を図ることが重要となるでしょう。

患者の積極的な医療参加

医療は医者だけのものではない

これまでは患者が医者に一方的に頼り切りになることが普通に行われていました。
しかし、それだけでは不十分であるという考えが登場しています。
たとえば、スウェーデンのヨハンソン副社会相は患者が積極的に医療に参加により治療効果が向上して、医療費の削減にもつながると言っています。

患者が受動的になるのではなくて、行為者として医療に参加する患者革命が必要な時代となっているのです。
たとえば、デンマークでは、患者が自宅でIT機器を用いて医師による遠隔治療を受けて、生活の介護は自分で行うようにする政策を実施しています。
家事援助サービスを充実させることは、患者の自立の妨げになると考えているのです。

日本でも患者が医療に参加するべき

日本はこれまで医療や福祉がかなり遅れていると昔から問題視されてきました。
しかし、上記のスウェーデンやデンマークの行っているようなものは日本でも見られます。
たとえば、北海道夕張市では患者が主体となって病気と向き合っている健康指導を徹底することにより、少ない医療費によって住民の健康を改善させることに成功しています。

医療問題は医療費の出費が多いことに起因しています。
そして、医療費の高い自治体では、住民の基本的な生活習慣が悪くなっていて、検診の受診率が低いことがわかっています。
また、医療に対して強く依存していて、休日や夜間に受信をするケースが多いようです。

これまでは患者の方が健康指導を受けても反発をして、もっと簡単に治療してくれと頼むことが一般的でした。
しかし、このような態度では患者の健康状態を改善することは不可能となるでしょう。
自らが生活習慣を改善することによって、健康を回復することができるのです。

普段から健康を維持することを意識した生活を送ることによって、医療費を減らすことができます。
これにより、患者は充実した生活を送れるようになり、医療費を減らせるため国や地方にとってもメリットがあるのです。

患者が自立して医療に向き合えるように保険や福祉、介護のサービスが支えるという取り組みは全国で行われています。
会を毎月開いて、医療や福祉従事者と患者が顔を合わせるような機会を作ることで、患者革命を実施している例は多いです。

患者に対して自助や自立を求めるのは財源不足が大きな理由となっています。
それに対処するための方法として地域医療が果たす役割はとても大きなものとなっています。
先進国では共通して社会保障の問題点が指摘されています。

多くの先進国が医療について目指すべき方向は共通したものとなっています。
そのような状況の中で世界各国の現場では画期的な実践がいくつも行われています。
それらに目を向けて、患者主体の医療を実現させることが重要です。

患者の方もきちんと知識を持って賢くなることは大切です。
そうすれば、医師への負担が軽減されて、医療崩壊も改善されていくでしょう。
患者にとっても自身の力によって健康を改善できるため大きなメリットがあります。

見直し

医療制度の見直し

医療制度の問題点

現在の日本の医療制度にはさまざまな問題点が存在しています。
それらを改善しないと、これから先の日本の医療が崩壊してしまうでしょう。
それでは、どのような問題点が存在しているのかを紹介しましょう。

日本では国民皆保険があり、国民すべてが簡単に医療機関を利用できるような環境が整備されています。
そのため、必要な病床数以上の数が整備されていて、また在院日数の平均期間が長く、1床当たりの医療従事者の数が少ない点が指摘されています。
つまり、日本は広く薄く医療を提供するような体制となっているのです。

また、それぞれの医療機関の機能分化が十分ではない点も問題となっています。
そのため、一つの医療機関の中に、長期療養の患者と急性期の患者が混在している現状があります。
外来については本来専門的な医療を施す大病院に患者が集中してしまっている状況となっています。

また、医療の質を向上させることが必要であることが問題点となっています。
医療従事者の質を向上させて、質の高い医療サービスを提供するための環境を整えるべきです。
現在は非常に医療が高度化していて、専門分化が進んでいるため、それに合った環境整備が必要となっています。

他には、近年増加している医療事故を防ぎ、患者が安心して医療機関を利用できる体制を整えることが必要です。
これには、病院だけではなく、国や地方などがともに総合的に解決していかなければいけません。

医療制度の見直し

医療制度の中でも最も重要であり、早く見直しをするべきものに老人医療費の急増があります。
日本は高齢化が進んでいて、医療費が年々増加傾向にあるため、これに対処するための高齢者医療制度の見直しが必要なのです。

必要なのは高齢者医療を効率的にどのようにして実現するのか、またそのための費用をどうやって公平に分担するのかという視点です。
医療の提供体制については、医療と介護サービスが連携して、議論を深めていくことが求められています。
また、高齢者が障害を通じて健康づくりに励むための対策を推進することが必要です。

医療費については世代間で公平に分担するべきであると提言されています。
そのためには高齢者にも一部負担をして、若い世代と負担を分かち合うべきだという考え方があります。
また、税と保険料での分担、国民健康保険と被用者保険の分担について、できるだけ公平になるように制度を見直しするべきだと考えられています。

以上の制度の見直しに正解はなくて、できるだけ議論を深めて最善の方法を取ることが重要です。
医療制度の見直しは医療に携わるものすべてにとって関わり深いものであり、これから医師になる人はきちんと考えていかなければいけないでしょう。